表：performance status（表）による疲労・倦怠感の程度

• 0：倦怠感がなく平常の社会生活ができ、制限を受けることなく行動できる
• 1：通常の社会生活ができ、労働も可能であるが、疲労を感ずるときがしばしばある
• 2：通常の社会生活ができ、労働も可能であるが、全身倦怠感のため、しばしば休息が必要である
• 3：全身倦怠感のため、月に数日は社会生活や労働ができず、自宅にて休息が必要である^*1
• 4：全身倦怠感のため、週に数日は社会生活や労働ができず、自宅にて休息が必要である^*2
• 5：通常の社会生活や労働は困難である。軽労働は可能であるが、週のうち数日は自宅にて休息が必要である^*3
• 6：調子の良い日には軽労働は可能であるが、週のうち50%以上は自宅にて休息している
• 7：身の回りのことはでき、介助も不要であるが、通常の社会生活や軽労働は不可能である^*4
• 8：身の回りのある程度のことはできるが、しばしば介助がいり、日中の50％以上は就床している^*5
• 9：身の回りのこともできず、常に介助がいり、終日就床を必要としている

疲労・倦怠感の具体例

• *1 社会生活や労働ができない「月に数日」には、土日や祭日などの休日は含まない。また、労働時間の短縮など明らかな勤務制限が必要な状態を含む。
• *2 健康であれば週5日の勤務を希望しているのに対して、それ以下の日数しかフルタイムの勤務ができない状態。半日勤務などの場合は、週5日の勤務でも該当する。
• *3 フルタイムの勤務は全くできない状態。 「軽労働」とは、数時間程度の事務作業などの身体的負担の軽い労働を意味しており、身の回りの作業ではない。
• *4 1日中、ほとんど自宅にて生活をしている状態。収益につながるような短時間のアルバイトなどは全くできない。ここでの介助とは、入浴、食事摂取、調理、排泄、移動、衣服の着脱などの基本的な生活に対するものをいう。
• *5 外出は困難で、自宅にて生活をしている状態。日中の50%以上は就床していることが重要。

出典：厚生労働科学研究費補助金（障害者対策総合研究事業）（神経・筋疾患分野）「慢性疲労症候群の病因病態の解明と画期的診断・治療法の開発」研究班「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群（ME/CFS）臨床診断基準（案）」（2016年3月改訂）