日本人の死因の第3位である肺炎の予防には、肺炎球菌ワクチンの接種が有効です。65歳以上の方は、自治体が行う定期接種の対象となります。平成26年度の定期接種の対象者一覧を紹介するとともに、肺炎予防のために日頃から気をつけたいことを詳しく解説します。

日本人の死因の第3位！65歳以上の方は肺炎予防を

がんと心臓の病気は、それぞれ日本人の死因の第1位と第2位にあたる恐ろしい病気として広く知られ、メディアでも注意が呼びかけられています。しかし、「それらに次ぐ第3位は？」と聞かれて、正しく答えられる人はどれくらいいるでしょうか。日本人の死因の第3位は、肺炎です。肺炎は、気候や体調の変化、持病の悪化などがきっかけとなり、季節を問わずかかる可能性のある病気で、抗生物質による治療が行われます。発熱、咳、痰、息切れ、胸の痛みなどがみられますが、症状が現れないことや、風邪だと思い込んでしまうことにより、治療が遅れるケースもあります。高齢になると重症化するリスクが高まるため、65歳以上の方は特に注意が必要です。

肺炎の予防には、肺炎球菌ワクチンの接種が有効です。2014年（平成26年）10月1日から、肺炎球菌ワクチンは自治体が行う定期接種の対象となりました。対象年齢に該当する、過去にこのワクチンを接種したことがない方は、平成30年度までの間に1人1回、ワクチン接種の公費助成を受けられます。
平成27年度（平成27年4月1日から平成28年3月31日まで）の対象となるのは、以下の条件を満たす方です。

肺炎球菌ワクチン定期接種の対象者

平成30年度（平成30年4月1日から平成31年3月31日まで）は以下の（1）もしくは（2）の方が定期接種の対象です。

■対象者（1）生年月日

■対象者（2）

0歳から65歳未満の方で、心臓、腎臓、呼吸器の機能に自己の身辺の日常生活活動が極度に制限される程度の障害やヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に日常生活がほとんど不可能な程度の障害がある方

出典：「肺炎球菌感染症（高齢者）」厚生労働省

肺炎球菌ワクチンは、各自治体の指定する医療機関で接種できます。助成の有無や内容について、詳しくはお住まいの自治体に問い合わせましょう。
ワクチンの接種後には、注射した部位の痛み・赤み・腫れや筋肉痛、だるさ、発熱、頭痛などの副反応が現れることがあります。これらが現れた場合は、医師に相談しましょう。

65歳未満の人や、以前に接種したことがある方も接種が可能

肺炎球菌ワクチンは定期接種の対象ではない方も、公費助成は受けられませんが、任意で接種することができます。心臓や呼吸器の病気や糖尿病、腎不全などの持病がある方は、肺炎のリスクが高いため、予防接種を受けることが勧められます。ただし、脾臓を摘出した人などを除いて自由診療にあたるため、健康保険の対象外となります。詳しくは、予防接種をしに行こうと考えている医療機関に問い合わせてください。

過去に接種したことがある場合も、2回目以降の接種は可能です。ただし、5年以内に再接種すると、注射した部位の痛みなどが強く現れる恐れがあるため、前回の接種から5年以上の間隔を空ける必要があります。一般的に、肺炎球菌ワクチンの予防効果は、5年以上持続すると考えられています。再接種を希望する場合は、回数やタイミングなどを医師に相談しましょう。

日頃からの予防も大切

風邪やインフルエンザは、免疫力が低下するとかかりやすくなることが知られていますが、それらにかかると免疫力はさらに低下します。それがきっかけとなり、肺炎を発症することがあります。また、飲み込んだ食べ物や飲み物、唾液などが誤って気管に入ってしまう誤嚥（ごえん）が起き、それらに含まれていた細菌によって、肺に炎症が引き起こされることもあります。こういった肺炎にかかる仕組みを理解して、ワクチンの接種以外に、日常生活では下記のようなことに注意し、予防を心がけましょう。

65歳以上のご家族がいる方へ

肺炎は高齢になるほどリスクが高くなり、それに伴い入院や介護の負担も大きくなります。定期接種の対象者は年度ごとに異なり、自分がその年度の対象となっていることに、高齢者本人は気づいていない可能性があります。定期接種のタイミングを逃さないために、ご家族の方が気にかけて、予防接種をすることを本人に呼びかけてあげてください。